声明は、医学的な問題があり、インフォームドコンセント（十分な説明と同意）や倫理委員会の審議が欠如、不透明だったと指摘した。見解では、移植した腎臓の生着率や患者の生存率が劣るとのデータもあり、「現時点では病気腎移植は医学的に妥当性がない」と結論づけた。
また日本移植学会の田中紘一理事長は、移植医療の新しい診断方法や治療方法について、病院の倫理委などで審議した後、日本移植学会でさらに審議する体制を整備する方針を示した。
見解は、万波医師が以前勤務した市立宇和島病院などでの摘出や移植に関する調査結果を基にしたもので、この日、大阪市内で合同会議を開いてまとめた。
