終末期医療の現場で行われてきた呼吸器中止の実情の一端を示すデータとして注目される。個々のケースでどのような延命中止の判断があったかは明らかにされておらず、専門家は「移植のために延命中止を急ぐことがないか、妥当性の検証が必要」と指摘している。
移植にかかわったコーディネーターが1件ごとにコンピューターに登録した症例情報を基に、移植ネット統計解析委員会が04年に集計。それによると、95年4月から03年12月にかけ、心停止後の腎移植は全国で1279件あった。
呼吸器中止の280件を含め、移植ネットの小中節子理事は「すべての移植例が、内部の評価委員会で『手続きに問題はない』と判断されている」と説明。その上で、原則論として「呼吸器を中止するかどうかは終末期医療の問題で、移植ネットがかかわるべきではないと考える」とする。
移植に詳しい医療関係者は「終末期に呼吸器をつけたまま長い期間が経過すると、デメリットとして臓器が弱り移植できなくなる場合もある。提供意思があって呼吸器を中止する際、常識的には脳死の診断をしていると考えられるが、どこまで厳格な基準で診断しているかは施設によってばらつきもあるのでないか」と指摘している。〔共同〕
